『週刊文春』を読み始めて44年になる。ここでは、町山智弘の言霊USA（第736回　Weird ［変。　気持ち悪い］）を批判したい。その内容が一方的で、最低だからだ。

 

偏向する町山の連載

民主党のカマラ・ハリス大統領候補が副大統領候補に選んだティム・ウォルツ（町山はウォルズと表記しているが、より発音に近いウォルツを用いる）が共和党の大統領候補ドナルド・トランプを“weird”と呼んだ話を書いている。

町山の紹介した「ナラティブ」（物語）は事実である。しかし、その物語を披歴するだけに終始しては、人間として最低な部類に属するウォルツの本性を読者に伝えることはできない。要するに、民主党擁護論で凝り固まった彼の主張は、『週刊文春』に載せるには、あまりにも偏向しているのだ。

 

悪辣非道なウォルツ

町山は、ウォルツの悪辣さをなぜ書かないのだろうか。私は、何も知らない「アホ」どもがちやほやする人物をみると、無性に批判したくなる。私がトランプよりもハリスやウォルツの批判を書くのは、本当はとんでもない奴なのにマスメディアが情報操作していることをできるだけ多くの人に気づいてもらいたいからである（その典型が「地頭が悪い」小泉進次郎だろう）。

この原則は、「悪の枢軸」ロシアよりも、「民主主義国家」アメリカにも適用されている。だからこそ、『帝国主義アメリカの野望』を書いたわけである。ロシアが「悪」であることは人口に膾炙しているが、アメリカがそれにおよばずとんでもない国であることを知る人は少ない。ゆえに、徹底したアメリカ批判を書物にしたわけである。

ウォルツが悪辣非道であることは、「現代ビジネス」における拙稿「米民主党ウォルツ副大統領候補の「闇の4年」が暴かれ、こりゃヤバッ！」のなかに書いておいた。イラクに派兵されることを知った彼は、部下を見捨てて退役したのである。この派兵では、死傷者も出ている。ウォルツのせいで、死人まで出たとは言わないが、ウォルツが人間として最低ランクに入る「臆病者」であることだけは間違いない。こんな最低な人間であることをなぜ町山は無視するのだろうか。こうなると、町山の連載をもう読む気力が失せる。「町山もウォルツ並みの最低な野郎ではないか」と疑りたくなる。

 

ゼレンスキーも最低最悪の人間だ

ウクライナのヴォロディミル・ゼレンスキー大統領も最低最悪の人間だ。ウラジーミル・プーチン並みと言える。それにもかかわらず、何も知らない人々はゼレンスキーが「善人」であるかのように誤解している。誤解の元凶は、マスメディアによる「嘘」報道にある。さらに、不誠実な研究者や学者による出鱈目で皮相な分析も、この誤ったイメージを植えつけるのに一役買っている。

2024年9月29日に「現代ビジネス」に公開された「「越境攻撃」と称される拙稿「ウクライナ版・真珠湾攻撃」……最後はロシアの核兵器を浴びるぞ」をぜひ読んでもらいたい。ウクライナ軍によるロシア侵攻は、日本軍による真珠湾攻撃と同じく、「奇襲」であった。当然、ゼレンスキーはこの「奇襲攻撃」の責任を負うべき人物だ。

それにもかかわらず、ジョー・バイデン大統領はゼレンスキーを非難できずにいる。日本軍と同じ「奇襲」を命じた人物を批判できないということは、中国による台湾への「奇襲」や、北朝鮮への「奇襲」という事態を招きかねない、恐るべき「大失態」と言える。

いつでも、どこでも、「奇襲」された側が甚大な被害を受けるのは当たり前だ。だからこそ、国家間の戦争では、「事前通告」という大原則がある。これを踏みにじれば、どういうことになるのか。

 

核兵器投下も時間の問題か？

それをもっとも知っているのは、日本だろう。そう、核兵器さえ投下されるのである。「復讐」に燃えたアメリカが核兵器使用による惨禍という心理的ハードルを容易に超えられたのは、真珠湾攻撃という「奇襲」があったからに違いない。そもそも、「パールハーバー」がなければ、日米開戦となっていなかったかもしれない。

そう考えると、プーチンがいま、ウクライナへの「復讐」に駆り立てられていることは容易に想像できる。ウクライナはいま、ゼレンスキーのバカげた大失態のせいで、日本と同じ状況、すなわち、核兵器使用の標的になっていると言ってもいい。

ついでに、拙著『復讐としてのウクライナ戦争』の「あとがき」では、つぎのように書いておいた。

 

　「ここで、「復讐」という視点に注目することを教えてくれた本につ

いて書いておこう。それは、宮崎正弘・渡辺惣樹著『戦後支配の正体　

1945 － 2020』（2020 年）である。この本のなかで、渡辺は興味深い話（183

～ 84 頁）をしている。少し長い引用になるが、紹介しよう。

「私は忠臣蔵じゃないけど、やはり復讐権は存在する、という立場を取

りたいのです。そうでないと殺人をした犯罪者が精神鑑定だとか少年法

だとかいろんなファクターを持ち出して、すぐに更生の時間を与えよと

いう議論になる。しかし復讐権が存在するという立場をとると、被害者

の復讐権はあるけれども、それを国家が取り上げている。だから国家は

復讐の代行行為としての量刑を定める。犯罪者の更生作業に入るのは、

恨み解消のあと、つまり復讐の気持ちを抑えることができる程度の量刑

を加害者が済ませたあとです。この順番が大事です。

　なんでこんな話をしたかというと、原爆の問題にもつながるからです。

アメリカが絶対に日本に原爆を持たせるわけがない、と私が考えるのは、

アメリカは復讐権が存在すると思っている国だからです。もちろん法律

では復讐は許されていませんが、国民の心には復讐権は国家に取り上げ

られたと思っている。したがって、アメリカに原爆投下できる復讐権を

もっている日本には絶対核を持たせるはずがない、と私は考えます。だ

から日本の核保有論は復讐権のファクターを考慮しながら戦略を立てな

ければ実現性はない。私も日本が核保有をしたほうがいいとは思います

が、復讐権の存在を認めるかどうかで日米には隔たりがある。そうなる

と最終的には核シェアリングくらいしか落としどころがないのではない

のか。」

 

ここでの指摘は、今回の「奇襲攻撃」と深く関連しているのだ。

 

主要マスメディアによる「ディスインフォメーション」

ところが、ゼレンスキーの悪辣非道さについて、日本の主要マスメディアはまったく報道しない。アメリカの主要メディアでは、ウクライナのロシアへの「奇襲攻撃」という表現はいまだに使われている。ところが、日本では、「越境攻撃」と表現されて、「奇襲攻撃」という事実が隠蔽されている。

テレビや新聞に登場する「似非専門家」がこれを追認している。小泉悠や防衛研究所の複数の研究者はみな、まったく不誠実であり、ディスインフォメーションの工作員と化している。

 

だまされないで！

どうか、このサイトを読んでいる方々はどうかだまされないでほしい。

なお、この話に関連して、9月8日と9日ころに「知られざる地政学　連載【54】地政学の基本中の基本「安全保障」について講義する」〈上下〉が公表される。こちらもぜひ、読んでほしい。