毎日、忙しい。その結果、このサイトへのアップロードもできずにいた。今回は、怒りから、簡単な内容を紹介してみたい。バカなマスメディアの報道についてである。

1月18日、「現代ビジネス」に拙稿「フジテレビが港社長の「こっ恥ずかしい会見」の最中にウクライナ問題で誤報！」を公表した。はっきり言って、ウクライナ問題を真摯に取り組み、誠実な報道をまったくしていないのだ。それは、フジテレビだけではない。日本の全マスメディアがそうだ。

 

不誠実極まりない日本のマスメディア

私は、2025年1月2日付で、同じく「現代ビジネス」に「【報じられない真実】3年目の新年、すでにウクライナ戦争の勝負は決している！」を書いた。尊敬するユーリヤ・ラティニナの記事を契機に、ウクライナ戦争の実態を紹介したのである。

それにもかかわらず、日本のマスメディアはほとんどまったく、ウクライナ軍の惨状を報道しない。「無視」を決め込むことで、国民を欺いている。誠実さゼロなのだ。

これに対して、欧米のマスメディアは、多少とも良心はもっているのか、「無視」を貫き通せず、ウクライナの惨状について及び腰ながら、報道をしている。

 

NYTの報道

2025年1月15日付のNYTは、「ウクライナの重要な炭鉱における最後の抵抗の内幕」という記事を報じた。最前線の都市ポクロフスク近郊にあるこの炭鉱は、ウクライナの鉄鋼業にとって重要な原料炭を生産していたのだが、ロシア側に陥落したことで、ウクライナ経済に大打撃を与えることを認める内容になっている。「この鉱山の閉鎖は、経済に大きな衝撃を与えると予想されている」と記事は書いている。ウクライナ鉄鋼メーカー協会の会長であるオレクサンドル・カレンコフ氏によると、鉄鋼生産量は今年750万トンから来年の300万トン以下へと、半分以下に落ち込む見通しだとしている。

これほどの「大打撃」であるにもかかわらず、日本の主要マスメディアは何も報道していない。誠実さのかけらもないのだ。まったく低レベルな解説しかできないバカどももまた、何も言わない。こいつらにも良心のかけらもないのだろう。

 

第155旅団の大失敗

親ウクライナ、親米の立場から、報道をしつづけているThe Economistさえ、厳しい報道をしている。2025年1月16日付で、「フランスが支援したウクライナ軍旅団が大失敗　このスキャンダルはウクライナ軍司令部の深刻な弱点を明らかにした」という記事を公表したのである。先に紹介した拙稿「【報じられない真実】3年目の新年、すでにウクライナ戦争の勝負は決している！」において紹介したように、フランスで訓練を受けたウクライナ兵が大量に脱走するという事件が起きていたのである。

あまり率直かつ明快に書かれた記事ではないが、「旅団の約3分の1に当たる1700人が無断欠勤し（一部は元の部隊に戻った）、50人がフランスで脱走した」といった記述がみられる。「経験の浅いユニットが前線陣地に送られ、大きな損害を受けたため、脱走者が急増した」というのだが、「第155師団の脱走兵問題は、ウクライナの苦戦する動員プロセス、無反応な最高司令部、そして戦争努力を保証するものの戦略には発言権をもたない同盟国の失望感を浮き彫りにした」とのべている。

私自身はじめて知ったこととして、「第155師団の費用は約9億ユーロ（9億3000万ドル）にのぼると言われている」、と紹介されている。これだけの大金、すなわち税金をつぎ込んで、まったく役に立たなかったという「事実」は、フランス国民に周知するのはもちろんだが、ウクライナを支援する国々の国民にも知らしめるのが当然だろう。欧米諸国や日本の国民のカネもウクライナへつぎ込まれているのだから。

 

いい加減にしろ、マスメディア

いつまで、日本のマスメディアは国民を騙しつづけるのだろうか。そして、その片棒を不誠実で低能な学者や政治家が担いでいる。その結果として、国民の税金が無駄遣いされている。

おそらくフジテレビのまったく不誠実な対応がフジテレビ自身を追い込んでいるのと同じように、日本のマスメディアの不誠実なあり方が日本という国そのものを戦争へと駆り立てているように思える。

2025年も悩ましい年になるだろう。